くうとマイルはお母さんと親父の鎹 (かすがい)

子育ても終了、仕事もピークアウト。これからの夫婦円満とボケ防止のためにのんびりと陸マイル活動をスタート。





【株主優待投資のススメ その2】ちょっとリッチにお得にカニ、ふぐ、フレンチにイタリアン

おはようございます、くうの親父です。   

2020年、新型コロナウィルスのパンデミックで人々の動きが制約され、それによって外食産業は大打撃を被っています。

各社の株式も例外なく大きく下落していますが、株主優待を目的として投資するには絶好のチャンスとなっております。

今回は親父なりの視点で外食5銘柄を「ちょっとリッチにご馳走を」という観点でご紹介したいと思いますのでお役に立てて頂けたら、幸いです。

今回の銘柄を保有すれば美味しいものがお得に食べられるんだね

 

 

株主優待制度に着目した投資スタイルとは

株式投資というととても高度な専門知識が必要と思われる方が多いと思います。

確かに、そういう投資スタイルもありますが、そうではないシンプルかつやさしいスタイルもあり、その一つが株主優待制度に着目したスタイルです。

ボクでもわかるくらい、易しいのかな?

 

株式投資とは

株式投資とは簡単に言えば、企業の成長の可能性を賭けてその企業の株式を買い、株価の上昇や配当金などの経済的なメリットを享受しようとすることです。

予想通りに株価が上昇すれば、それらを実現することができますが、予想に反すると損失を被ることがあります。

どちらに転ぶかがわからない、つまりリスクがあるわけですがそれがなければリターン(=利益)はありません。

「絶対に儲かる株を教えて。」、「業界の人だからインサイダー情報持ってるんでしょう?」と何度、言われたかわかりませんがそんなものは有りません。

宝くじ売り場でこれは1億円の当たりくじですなんて表示して、売っていないのと同じです。

でも、高度な知識が無くても、ちょっと賢くなることで儲けることは可能なのも株式投資の実際です。

しかし、日本人にはすっかり、「株は損をする」というイメージが出来てしまい、個人資産における株式・投資信託は16%、現金・預金は52%となっていて、米国の47%、13%と真逆となっています。

米国人の株好きは有名ですが、逆に日本人の株式嫌いはより顕著で、個人的にはとてももったいないことだとずっと、感じてきました。

米国人は毎週、日曜日の夜にその週の投資戦略を練ってるらしいね

 

株主優待制度とは

株主優待とは、『うちの会社の株をもっていてくれてありがとう!』という気持ちをこめて、企業が株主に対して贈るものです。

企業の重要な株主政策の一つに敵対する勢力になる可能性のある株主の影響力を低下させることが挙げられます。

今、テレビでやっている〇沢直樹で△パイラルが◇脳雑伎集団からの買収を防ぐために、新株発行をするというのもこの一つです。

そのために従来は株式の持ち合いを他の企業と行ってきましたが、資産の収益性損なうということで減少、その代わりに個人投資家を増やすという取り組みが積極的に行われています。

そのためにはその企業の株式の魅力を高める、株主還元を拡大することが求められますが、その一つの手段として株主優待制度が用いられています。

具体的にはその企業の商品や店舗で利用できる割引券や金券の提供からクオカードなどの金券などを株主に贈呈します。

一方、投資家はその企業の業績に余り左右されないで、株主優待を受け取れることからその企業に投資する目的の一つとなっています。

 

株主優待制度は日本固有のもので海外にはほとんど、ありません。

そのため外国人投資家からは不評で国内の機関投資家からも同様ですが、国内約4,000社の上場企業のうち40%弱の約1,500社が実施しており、企業と個人投資家双方に意義があることから、今後も導入企業は増加していくものと思われます。

企業と投資家でなく、企業とファンという関係だね

 

株主優待のメリットとリスク

企業、個人投資家にはメリット

繰り返しになりますが、企業にとっては株主構成がフレンドリーな個人投資家が多くなること。

一方、個人投資家にとっては株価の上昇(当然、下落もあります)や配当金の他に企業から無償で経済的価値のある、食事優待券やクオカードなどの金券、商品等が提供され、プラス・アルファがあることでトータルの実質利回りが上昇することがメリットです。

制度に反対の声も聞こえるけれど、賛成の方が多そうだね

 

株主優待制度廃止は株価に大きなリスク

株主優待銘柄投資の最悪の事態はその企業が株主優待制度を廃止してしまうことです。

株主優待制度は欧米ではほとんど無く、外国人投資家からすると理解不能なので声高に反対しています。

企業は個人投資家保有してもらうことが目的ですので、多くの企業はそれに耳を貸すことはあまりありません。

が、業績悪化などで株主優待制度を継続できなくなったり、そもそも、それに対して意義が低下した判断すると、制度自体を廃止することはあり得ます。

当然、それを目的として保有している個人投資家は目的を失いますので、我先に株式を売却し、株価の暴落は免れません。

そうなると損失が発生しますが、株価は本来、その企業の価値を現すものであることから一時的な需給の悪化はその後、多くは解消されることから※ナンピンすることで、損失はある程度、カバーできると思います。

 

ナンピンとは

1,000円で100株買った銘柄が600円に値下がりしてしまった時に、もう、100株買うことで平均単価を(1,000円×100株+600円×100株)÷200株=800円に引き下げること。

思惑通りに800円まで値段が戻ったら、損失は回避される。

「下手なナンピン、素寒貧」と言われるが株主優待が廃止で値下がりのケースでは株主優待を理由として保有していた株主の売却が極端な需給の悪化を招いているので挽回できる可能性は高いです。

優待廃止はそれほど可能性は高くないけど、いざとなったら企業は勝手に決定できるからね

 

美味しいものが大好きな方にご紹介する5銘柄

株主優待制度を採用している企業は数えきれないくらいありますが、ちょっとリッチに外食を楽しみたい方にメリットが大きいと思われる5銘柄を紹介します。

尚、決してこれらを推奨するものではありませんので、あくまでも、個人のご判断で投資されますようお願いします。

 

とらふぐ亭を展開する東京一番フーズ(3067)

東京一番フーズは国内でふぐ店45店に4店の鮮魚料理専門店を東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県に展開しています。

飲食店での国産高級とらふぐ取扱高第1位というふぐ業界の最大手ですが、販売だけでなく養殖から手がけている、ふぐの総合カンパニーです。

 

株主優待制度は3月末と3月末に500株以上保有する株主にとらふぐ亭で「泳ぎとらふぐコース」か「炭火焼ふぐ特別プラン(玄海)(6,480円・税抜)が1人前が楽しめる優待券贈呈されます。

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東京一番フーズは無配ですが1年間、株式を保有すると優待券1枚が2回贈呈されますので株主優待バリューが12,960円で実質利回りは5.13%とまあまあのレベルです。

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(株価:08/21)

 

株価は新型コロナ騒ぎまでは600円レベルで安定していましたが、感染拡大拡大と共に下落。

4月上旬の緊急事態宣言発出時に350円まで下落しましたが6月以降は一時、下落したものの500円レベルで横ばっています。

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(株価:08/21)

 

尚、この6月に首都圏で展開する「寿し常」26店舗を継承したことから、今後、株主優待券の利用可能店舗の拡大が期待できます。

 

東京一番フーズは自己資本率が55.9%と財務的に安定しており、多少の赤字も影響は限定的と思われます。

また、今回の店舗の休業要請がそもそもふぐ業界ではシーズンオフで売上も少ないことは不幸中の幸いと言えます。

年2回、ふぐが食べれるなんていいな~

 

ふぐだけでなく蟹、しゃぶしゃぶも楽しめる関門海(3372)

関門海は全国、海外でふぐ(一部、蟹も)専門店の玄品を80店舗近くをフランチャイズで運営しています。


株主優待制度は3月末と3月末に100株以上保有する株主に店舗コースメニュー又は優待用宅配商品で利用できるで優待券1,000円が贈呈されるというものでしたが、この9月末からは2,000円に倍増しました。

また、300株以上保有では4,000円の優待券が1枚と贈呈率が良くなります(因みに、600株では2枚と贈呈率は悪くなりません)。

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こちらも無配ですが、1年間の100株の株式保有で2,000円の優待券が2枚ですので実質利回りが二桁の12%を超えます。

また、300株では4,000円の優待券が2枚ですのでそれでも利回りは8%と高利回りとなっています。

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 (株価:08/21)

 

株価はコロナ騒ぎまでは大体、400円レベルにありましたが例外なく250円近くまで急落。

その後、320円と元のレベルから20%下の水準と同業の東京一番フーズに比べて戻りが鈍いようです。

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(株価:08/21)

 

戻りの鈍さは自己資本比率が17%と財務体力に見劣りがすることが原因かと思われます。

 

しかし、実質利回りの高さと4,000円の優待券はコースに限定されていませんのでアラカルトでも利用できるのは使い勝手が良いです。

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最低投資金額が10万円を下回るのも初心者には始めやすいね

 

北海道料理が堪能出来るコロワイド(7616)

コロワイドは焼き肉の「牛角」、しゃぶしゃぶの「温野菜」、回転寿司の「かっぱ寿司」、居酒屋の「土間土間」や「甘太郎」など2,500店以上を有する、一大外食コングロマリットに拡大戦略を取っています。

最近では定食屋464店を抱える大戸屋ホールディングス(2705)の経営に筆頭株主として参画しようとしています。

www.colowide.co.jp

 

株主優待制度は月株主に6月と9月に株主優待ポイントが10,000ポイントとずつ、9月株主に12月と3月に株主優待ポイントが10,000ポイントとずつ贈呈されます。

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1年間、株式を保有すると合計40,000ポイントが贈呈されますので最低投資金額767,500円に対して配当金と合わせて実質利回りは5.5%になります。

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(株価:08/21)

 

その優待ポイントですが残念ながら「牛角」、「温野菜」などのレインズインターナショナル系の店舗では利用でいませんが、お勧めなのが「北海道」です。

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蟹やジンギスカンなどの北海道料理が堪能できる、ちょっと高級な居酒屋で首都圏、大阪、広島に店舗を構えています。

 

また、こちらの優待制度はポイントを保有するカードに3ヵ月ごとに加点されますので知らず知らずのうちに貯まってしまうもの。

ポイントの有効期限が1年間なので時々は優待商品に交換するのがポイントを無駄にしないコツです。

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こちらも株価は新型コロナの影響で2000円以上の水準から一時は1200円まで下落しましたが、現在は1500円まで戻しています。

ただ、こちらが心配なのは企業買収による拡大路線を取ってきたが故の有利子負債の多さでその額は1,000億円を超えており自己資本比率は10%と著しく低いことです。

また、当社の会計が不透明との「文春砲」を数回被弾しており、会社側は否定しているもののマーケットでは一部、警戒している向きもあります。

 

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(株価:08/21)

 

運転資金として融資枠は確保したけど不安が無いと言ったら嘘になるね

 

元手が少なくてもコロワイドと同様に使えるアトム(7412)

コロワイド株主優待にはまとまった元手が必要なことからそこで登場するのがアトムです。

当社は名古屋を軸に「ステーキ宮」や回転すし、焼き肉店などを北海道、沖縄を除く全国で405店舗展開しています。


株主優待制度は月株主に6月、9月株主に12月、株主優待ポイントが2,000ポイントとずつ贈呈されます。

優待ポイントはコロワイド、カッパクリエイトと共通となっているので利用できる店舗は一気に拡がります。

 

実質利回りは株主配当と合わせて5%程度とコロワイド株の実質利回りよりは少し劣りますが、投資金額が10万円を大きく切るところは買いやすいです。

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(株価:08/21) 

 

こちらの株価もコロナ禍の影響を受けて1000円で安定していた株価は下落していますが、下げ率は2割を下回っていて戻りは良いです。

自己資本比率が48%で財務面が安定していることもありますが、やはり、元手が少なく株主優待が獲れることから個人投資家の注目度は高いようです。

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(株価:08/21)

コロワイドの店舗網でも使えることは大きいね

 

フレンチからイタリアンレストラン、ホテルまで楽しめるひらまつ(2764)

ひらまつはフランス料理シェフの平松博利氏が創業、高級フランス料理店の「レストランひらまつ」等のレストランを30カ所、ホテルを5カ所展開しています。

 

株主優待はレストラン、ホテルの飲食代、宿泊代で100株保有で10%、500株保有で20%の割引カードが贈呈されます。

こちらの株主優待はポイントや金券ではないのでレストランなどを利用しなければ価値はありませんが、逆に利用すればするほど、価値は増えます。

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例えばフラッグショップの「レストランひらまつ 広尾」で二人で30,000円のランチ(結構しますね~)をすると割引額は20%割引カードだと6,000円。

実質利回りは6.7%となりますが、同様に3カ月に1回、他の店舗も同様に利用すると実質利回りはその4倍の27%近くにお得度は高まります。

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株価は2018年以降、売上の伸び悩みで下落を開始。

2月に新型コロナが騒がられると下げ足を早目、1株あたり純資産の173円をも下回りました。

すでに継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象が存在している状況となっており、8/14には「京都岡崎ホテル計画」を白紙としたことから2億円以上の特損計上と事業の見直しを開始していますが、その先行きは新型コロナの感染拡大と共に注視する必要があります。

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(株価:08/21)

株価は安くて株主優待の利用価値も大きいけどリスクも高いことを頭に入れておかないと

 

まとめ 

国内の新型コロナウィルスの二次感染の勢いも多少は頭打ちになって来ましたが、まだまだ、人が自由に動いまわれるような状態には遠く、外食産業も厳しい状況が当面は続きそうです。

株主優待制度に着目した株式投資は有効だと思いますが、リスクが未だ、高いことは必ず、頭に置いておくべきです。

最大のリスクはここまで、業績が厳しいと上場、非上場を問わず、それなりに名前の知れた外食企業が突然死(=破たん)することです。

それにより、上場している外食企業の株価は全て、ショックを受けると思われます。

でも、その時は逆に絶好の買い場に間違いありません。

次は現在、株主優待をしている企業が新型コロナウィルスによる業績不振を理由にそれを撤廃することです。その時は前述のナンピンで損失はある程度回避できますが、二度と以前の株価には戻らないことを覚悟しなければなりません。

いずれにしてもリスクガあるからリターンが得られるのが株式投資のルールですので。

 

今日も最後までお読み頂き、ありがとうございました。  

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